暗号通貨

小野里はじめ 大物3人と話して分かった仮想通貨の真実

小野里はじめ

アジアの金融センターであり、租税回避国でもあるオフショアの香港にて、仮想通貨の大物たちと今が旬の極上上海蟹をアジア特有の喧騒の中、堪能してきました。

この仮想通貨の大物たちは、(お一人を除き)お名前こそ明かせませんが、どんな人たちか木になるところだと思うので、少しだけ他己紹介をしておきますね。

いずれもとんでもない方々ばかりですからね。

まず一人目は、グローバル展開をしているあの仮想通貨の取引所の代表の方です。

そして二人目は、仮想通貨のマイニングや両替、さらにはアービトラージなどを仕掛けている会社の代表の方です。

そして、最後は、最近めっきり仮想通貨にはまっている川島和正さんといったメンバーです。

ついでに私、」小野里はじめもなので4名ですね。

それぞれ仮想通貨の取引だけで年間数千億円を動かしているまさに揃いも揃ってビジネス業界の化け物たちですね。

そんな仮想通貨業界の最強の布陣メンバー達と話をしていて分かったことが一つあります。

それは、彼らは仮想通貨の相場とか価格とかそんなことには一切興味がないということです。

えっ、どういうこと、仮想通貨の取引所を運営している方が相場に興味がないはずないじゃんって思いましたよね?

それではご説明いたします。

そもそもこの市場は今の10倍、20倍になることは確定しているので、この3年くらいの市場急拡大でいかに多くの利益を生み出す“仕組み”を作るかしか興味がないとのことなんです。

なので、例えば、よく最近ビジネスパーソンの間でよく耳にする、リップルが大きく値を上げ始めたとか、イーサリアムが、乱高下を繰り返して疲弊してきたとか、セントラリティがこのまま上昇してくれたらなぁとか、ヒュンダイコインが一気に加速していきそうな流れですねとか、ビットコインをこのまま、ガチホしておいた方が良いかなぁ、などなど

いちいち個別銘柄でどれがいいとか何月に暴落があるとか、そんな話も全くしないんですよね。

つまり今の乱高下なんて結局3年後に思い返せばほんのちょっとの動きにしか過ぎない、微々たるもんなんです。

しかも、乱高下や市場拡大で稼げる仕組みを作れれば、何が上がろうがどれが基軸通貨になろうかまったく関係ないってことですね。

仮想通貨バブルに乗るのはまだまだ奥が深そうです。

表面ばかりに気を取られているとあっという間に何も残らずに終わってしまいそうです。

そうならないうちに、仮想通貨バブルの本質をしっかりと見極めることが大事なんですよね。

そしてこういった大局観を持つことが、ビジネスにおいても投資においてもとても大切なことというを改めて実感しました。

それにしても上海蟹は、本当に絶品でした。

小野里はじめ シリコンバレー発 小野里式仮想通貨投資6

ビットコインはなぜ上がる?小野里はじめが独自の視点で解説します

ビットコインは非中央集権のために国や銀行がその価値や価格を決めるものではありません。
では誰がビットコインの価格を決めるかと言えば、それは需要と供給でしかないのです。

これは株を想像していただけると分かりやすいかも知れません。
上場している企業の株もその価格を決めるのはその株に投資している投資家です。

買いたい投資家が増えれば株価は高騰しますし、売りたい投資家が増えれば株価は急落します。

ビットコインもまさにこれと同様、利用者や利用できる場所が増えて欲しいと思う人が増えれば価格は高騰するということ。

そして、もう一つ株と同じ理由でビットコインの価格が上がる理由があります。それが発行数です。

株もなぜ欲しい人がいると価格が上がるかと言えば、各企業ごとに発行株数が決まっているからです。

いくら有望な株とはいえ無限に発行できればその価値は担保されなくなりますよね。

同様にビットコインも発行数は2100万枚と決まっています。

これはビットコイン自体に希少性を持たせその価値を高めるためなんですよね。

欲しい人が沢山出てくる、でも発行数が決まっているから欲しくても買えない。
この“欲しくても買えない”という状態が価格を押し上げるのです。

では、なぜビットコインを欲しがるのか?

それは簡単な話で、ビットコインが仮想通貨の基軸通貨になっているからです。

紙幣の中ではドルやユーロなどと同様、仮想通貨ではビットコインが取引の中心なんです。

実際他の仮想通貨を購入する場合にはビットコインで送金することも多くその都度ビットコインを用意する必要があります。

これから世に出てくる仮想通貨も沢山ありますから、そういったコインにもビットコインなら両替可能なんですよね。

そんな流用性の高いコインだからこそビットコインの需要は今後も高まるばかりで相場は大きく値崩れせず、むしろ上がっていく可能性の方が大きいという訳です。

その需要の波は日本でも

だからこそ、日本でもビックカメラや丸井メガネスーパー、DMMをはじめ沢山の店舗やネットで利用することができるようになってきています。

ビットコイン決済を導入している企業もその価値が下がれば売上、利益ともに下がります。
逆にビットコインで決済してもらってビットコイン自体の価格が上がれば、同じ商品を売ったとしても利益がさらに増えるという訳です。

大手企業がこぞってビットコイン決済を導入していることを考えれば、ビットコインの価格がまだまだ上がるということは容易に想像がつきますよね。

小野里はじめ